
アパートを借りれない人の特徴!理由からどうすればいいか対処法も解説
賃貸物件を申し込んでも審査に落ちてしまう。何度探しても入居を断られる。
そんな状況には、いくつか共通する背景があります。
この記事では、アパートを借りられない人に見られる具体的な特徴を、収入面・信用面・保証人・年齢という4つの角度から整理します。
- 収入が不安定・無職・非正規など支払い能力を疑われる人
- 過去の家賃滞納や信用情報の事故が記録に残っている人
- 連帯保証人を用意できず保証を補えない人
- 高齢を理由に貸主から敬遠されやすい人
目次
アパートを借りられない人の特徴8選

賃貸審査で断られる人には、大きく分けて支払い能力への不安、信用情報の問題、保証人の不在、年齢という4つの共通点があります。無職や休職中、非正規雇用、個人事業主、水商売といった収入が読みにくい職業は、家賃を払い続けられるか判断しづらく審査で不利になりがちです。
過去に家賃を滞納した経歴や、クレジットカードの延滞で信用情報に事故記録が残っている場合も影響します。さらに連帯保証人を頼める相手がいない人、65歳を超えて孤独死や支払い停止を懸念される高齢者も断られやすい傾向があります。自分がどの特徴に該当するかを把握することが、審査対策の出発点です。
収入が不安定で家賃の支払いに不安がある人
毎月の収入額が大きく変動する働き方をしている人は、賃貸の入居審査で厳しく見られます。歩合給が中心の営業職、契約社員、日雇いや短期派遣などが代表例です。
一般的な審査基準では、月収の3分の1以内に家賃が収まっているかが目安とされます。年収300万円なら額面の月収は25万円なので、家賃8万円程度までが上限の計算です。手取りで考えるなら、月収20万円前後として6万〜7万円が無理のない水準になります。収入が月によって10万円から25万円まで揺れる場合、貸主は最も低い月を基準に支払い能力を判断します。
賞与や歩合を除いた固定給が少ないと、年収の額面が高くても家賃を継続的に払えるかを疑われます。直近3カ月の収入証明で判断されるため、繁忙期と閑散期の差が大きい人は注意が必要です。
貯蓄額を提示できれば、収入の波を補う材料として評価される場合があります。
無職や休職中で定期収入がない人
無職や休職中で定期的な収入がない人は、賃貸審査でもっとも通りにくい部類です。保証会社や不動産会社は、家賃を継続して払えるかどうかを最優先で見ます。毎月の入金が確認できない状態だと、支払い能力そのものを疑われてしまいます。
内定通知書がある場合は勤務開始前でも審査が進むケースがあります。また、直近まで働いていた収入や失業手当の受給状況を示せると、判断材料になります。
預貯金残高がわかる通帳の写し、内定通知書、失業給付の受給資格者証などを用意すると、家賃1〜2年分の預貯金があれば審査に対応する物件も見つかります。
収入がない期間でも、貯蓄や親族の協力を示せば道は残ります。
個人事業主やフリーランスとして働いている人
個人事業主やフリーランスは、収入の額そのものより収入の波が読めない点を理由に審査で不利になりやすい立場です。会社員なら給与明細と在籍確認で安定性を示せますが、独立して働く人は前年の確定申告書や納税証明書で収入を証明することになります。
前年より売上が落ちていたり、開業から1年未満で申告実績がなかったりすると、審査担当は返済能力を判断しづらくなります。年収が高くても継続性を証明できないと家賃6万円台の物件でも断られるケースがあります。
確定申告書の控え2期分、預金残高の分かる通帳、取引先との継続契約書があると、収入の裏付けとして評価されやすくなります。
対策として、預貯金審査に対応する物件を選ぶ、家賃を月収の3分の1以内に抑えるといった調整が有効です。
水商売や夜職で収入を得ている人
キャバクラやホストクラブ、バーなどで働く人は、月収が40万円あっても審査で不利になることがあります。理由は収入証明が出しづらく、勤続年数の裏付けも取りにくいためです。
現金手渡しで給与を受け取っている場合、源泉徴収票や給与明細が手元にないケースが目立ちます。日払いや週払いだと、収入の安定性を示す書類がそろわず、家賃の支払い能力を疑われやすくなります。
職業欄に店舗名を書くと敬遠される場合があるため、確定申告書や預金通帳のコピーで収入の裏付けを用意しておくと通過率が上がります。
3か月分の入金履歴が確認できる通帳を提示できれば、水商売でも審査に通る余地は十分あります。
過去に家賃を滞納した経験がある人
以前の物件で家賃を1〜2ヶ月遅らせた程度でも、同じ保証会社を使う物件に申し込むと審査で引っかかることがあります。保証会社は代位弁済や督促の履歴を社内データベースに残しており、その情報を共有する会社もあるためです。
とくに信販系の保証会社は、CICやJICCといった信用情報機関へ滞納記録を登録します。クレジットカードや家賃をカード払いで滞納した記録は5年間保存されるため、この間は審査で不利になりやすいです。
過去に代位弁済まで進んだ場合、同系列の保証会社では審査がほぼ通りません。別系統の独立系保証会社を扱う物件を選ぶことで通過の可能性が上がります。
ブラックリストに載るなど信用情報に不安がある人
過去にクレジットカードやローンの支払いを長期間滞納した人は、信用情報機関に事故情報が記録されます。この記録は延滞解消から5年間ほど残り、審査で不利に働きます。
賃貸契約では、信販系の保証会社を利用する物件で信用情報が照会されます。事故情報が残っている間は、信販系保証会社の審査に通りにくい状態が続きます。
家賃保証は信用情報と無関係と思われがちですが、CIC加盟の保証会社を通す物件では過去の履歴が影響します。自分の状況を把握したうえで物件を選ぶことが必要です。
CICへ開示請求すれば、手数料500円から1,500円で自分の登録内容を確認できます。申込前に事故情報の有無を調べておくと物件選びの判断がしやすくなります。
連帯保証人を用意できない人
賃貸契約では、家賃を滞納した際に代わりに支払う連帯保証人を求められる場合があります。両親が高齢だったり、身近に頼れる親族がいなかったりして、この保証人を立てられず契約に進めない人は少なくありません。
かつては保証人を立てる形が主流でしたが、現在は入居者の約8割が保証会社を利用しているとされます。それでも保証会社の審査に加えて連帯保証人も必要とする物件は残っており、両方を満たせずに断られるケースがあります。
保証人と保証会社を二重で求める物件は審査が厳しく、身寄りのない単身者や高齢者ほど不利になりがちです。この場合、保証人不要で保証会社のみで契約できる物件に絞ることで、契約できる可能性が大きく広がります。
保証会社加入だけで完結する物件や、初期費用に上乗せして保証人代行を利用できる物件を選べば、身近に頼れる人がいなくても入居審査に進めます。
高齢で年齢を理由に断られやすい人
65歳以上の単身高齢者は、賃貸審査で年齢を理由に断られやすい層です。健康面の不安や孤独死のリスク、家賃支払い能力への懸念を、貸主が敬遠するためです。
年金だけで生活する場合、月収の目安が家賃の3倍に届かず、収入面でも不利になります。連帯保証人を頼める親族が高齢化している点も、審査が通りにくい一因です。
対策として、高齢者の入居を積極的に受け入れるUR賃貸住宅や、見守りサービス付きの物件を選ぶ方法があります。地域包括支援センターへ相談すれば、住まい探しの支援制度を紹介してもらえます。
UR賃貸は保証人・仲介手数料・更新料が不要で、年金受給者も貯蓄額で審査に対応できます。
アパートを借りられない理由を審査の視点から解説

賃貸審査で落ちた人の多くは、なぜ通らなかったのか理由を知らされません。管理会社と保証会社は、家賃を毎月きちんと払えるかという一点を、収入や勤務先、過去の記録から判断しています。
審査で見られている中心は支払い能力と信用です。家賃が月収の3割を超える申し込みは、生活を圧迫すると判断されて落ちやすくなります。契約社員や試用期間中、勤続半年未満だと収入の継続性を疑われます。
連帯保証人を立てても、その人の年収や年齢が基準に届かなければ意味を持ちません。過去2〜5年以内の家賃滞納や、内見時の横柄な態度も記録として残り、判断材料になります。
複数の落ちる要素が重なると審査は一気に厳しくなります。
家賃が手取りの3割超、勤続半年未満、保証人の収入不足、過去の滞納履歴、この4つが重なると通過率が大きく下がります。
家賃に対して収入が見合っていないから
賃貸審査では、申込者の月収に対して家賃が高すぎると判断された時点で落とされます。多くの管理会社や保証会社は、家賃は手取り月収の3分の1以内を目安に審査しています。
たとえば月収18万円の人が家賃7万円の物件に申し込むと、収入に占める割合が約39%となり、支払い能力に不安があると見なされます。この基準を超えると、勤務先や過去の実績に問題がなくても通りません。
家賃7万円なら月収21万円、家賃10万円なら月収30万円が一つの基準です。
アパートを借りれない人が収入面でつまずく場合、希望家賃を月収の30%以下に下げて再申込すれば通過する可能性が高まります。
勤務先や雇用形態が安定していないと判断されるから
審査担当者は、家賃を毎月払い続けられるかを勤続年数と雇用形態から読み取ります。契約社員や派遣、試用期間中の人は、収入が十分でも半年以内に離職するリスクがあると見られ、落ちやすくなります。
勤続年数の目安は正社員でも1年以上が安心ラインで、転職直後は源泉徴収票が出ず不利です。日雇いや短期契約も同様に警戒されます。
入社直後なら内定通知書や雇用契約書を提出し、勤務先への在籍確認に応じられる状態を整えておくと、勤続年数の短さを補えます。
連帯保証人の支払い能力が不足しているから
申込者本人の条件が整っていても、連帯保証人の支払い能力が足りないと審査で止まる場合があります。管理会社は保証人にも収入証明の提出を求め、申込者本人と同じ基準で返済能力を確認します。
保証人が年金暮らしの高齢者や無職の場合、家賃の月額に対して十分な収入がないと判断されると、契約手続きが進みません。一般的な目安として、保証人には家賃の36倍以上の年収が求められます。家賃6万円なら年収216万円が基準です。
親や兄弟に頼む場合でも、退職して収入が下がっていると審査対象外になります。安定した勤労収入がある現役世代を選ぶことが通過の条件です。
保証人の確保が難しいときは、保証会社を利用する物件へ切り替える方法が有効です。
過去の滞納やトラブルの記録が残っているから
保証会社は過去の家賃支払い状況を蓄積したデータを持っています。特に信販系の保証会社は、クレジットカードやローンの延滞を含む信用情報を照会するため、61日以上の長期延滞や強制解約の履歴があると審査で不利になります。
信用情報に記録される事故情報は、完済からおおむね5年間は保管されるため、その期間内は審査に影響します。
前の物件で家賃を3か月以上滞納した、督促を無視した、退去時に原状回復費用を払わなかった。こうした記録は保証会社の社内データベースにも残り、同系列の会社に申し込むと引っかかります。
過去のトラブルが心配なときは、信販系ではなく独立系の保証会社を扱う物件を選ぶことで審査の通過率が変わります。
入居後にトラブルを起こしそうだと見られるから
審査に落ちた人の中には、収入も勤務先も問題ないのに理由が分からず断られたケースがあります。多くは申込時の印象や態度から人柄が不安視された結果です。
不動産会社の担当者は、近隣との騒音トラブルや家賃督促時の対応を予測しています。電話口で高圧的だったり、内見時に部屋の使い方について細かく難癖をつけたりすると、入居後の対応が面倒だと判断されます。
服装や言葉遣いが乱れている、申込書の記入が雑で虚偽の疑いがある、こうした要素も警戒材料です。管理会社にとって入居後の管理コストが低い人が最も歓迎される入居者となります。
丁寧な受け答えと正確な申込内容を心がけるだけで、この観点による不安は解消できます。
アパートの賃貸審査で不動産会社が確認している内容

賃貸審査を担当する不動産会社と保証会社は、申込書に書かれた勤務先や年収、過去の契約履歴を突き合わせながら、家賃を毎月払い続けられる人物かどうかを判断します。落とされる人は、この確認項目のどこかで引っかかっています。
- 職業と勤続年数(勤続1年未満は不利になりやすい)
- 年収と希望家賃のバランス(家賃は月収の3分の1以内が目安)
- 信用情報の事故履歴(滞納・自己破産などの記録照会)
- 申込時の受け答えや身なりといった人柄
同じ年収でも、家賃6万円の部屋なら月収18万円で通りやすく、家賃10万円なら月収30万円前後が求められます。信販系保証会社を使う物件では、クレジットカードの延滞記録まで照会される点にも注意してください。
申込者の職業や勤続年数を確認する
不動産会社が申込書を受け取ってまず目を通すのが、勤務先と勤続年数の欄です。担当者は在籍確認の電話をかけ、記載された会社に本当に籍があるかを照合します。
同じ年収でも判断は雇用形態で分かれます。正社員は勤続1年以上あれば安定していると評価されやすく、勤続3か月未満だと収入が続く保証が弱いと見なされます。試用期間中は特に慎重に扱われます。
転職直後で勤続半年未満の場合、前職の在籍期間を職歴欄に記入し、キャリアが途切れていないと示すことで印象が変わります。内定通知書や雇用契約書を添えると審査が進みやすくなります。
契約社員や派遣、日雇いは契約期間の残りも見られます。書類上の職業だけで断られるわけではなく、勤続の長さと収入の継続性を合わせて判断されています。
年収と希望家賃のバランスを確認する
不動産会社は申込書を受け取ると、まず年収を12で割った月収と希望家賃を照らし合わせます。目安は家賃が月収の3分の1以内に収まっているかどうか。年収300万円なら月収25万円、家賃8万円台までが通りやすいラインです。
家賃10万円の部屋を希望するなら、年収360万円程度が一つの基準になります。この比率を大きく超えると、収入が足りないと判断され審査で落とされます。
年収240万円で家賃6万6,000円、年収360万円で家賃10万円が上限の目安です。希望家賃を月収の3分の1以下に抑えると、審査の通過率が上がります。
比率が合わないと感じたら、応募前に家賃を1〜2万円下げた物件へ切り替えると審査が進みやすくなります。
信用情報に事故履歴がないかを照会する
不動産会社が保証会社を通して審査する際、信販系の保証会社は申込者の信用情報を照会します。CIC、JICC、KSCといった信用情報機関に登録された記録を確認し、クレジットカードの支払いや各種ローンで問題がなかったかを見ます。
過去に61日以上の延滞や、代位弁済、自己破産などの記録があると事故情報として登録されます。この事故情報は延滞解消から5年、自己破産の官報情報は全国銀行協会(KSC)で最長7年ほど残ります。自己破産の登録期間は2022年11月に10年から7年へ短縮されました。信用情報を照会する保証会社を使う物件では、この履歴が理由で審査に落ちるケースがあります。
家賃をカード決済にしている物件では、カード会社の審査を通すため信用情報が照会される場合があります。ブラックリストに不安がある人は、申込前に保証会社の種類と家賃の支払い方法を確認してください。
自分の記録が気になる場合は、各機関へ本人開示を請求できます。CICはインターネットで手数料500円、郵送で1,500円ほどです。
申込時の態度や身なりから人柄を見る
不動産会社の担当者は、内見や申込の場面で申込者の第一印象を細かく観察しています。書類上の年収や勤務先が基準を満たしていても、言葉遣いが乱暴だったり約束の時間に遅れたりする人は、入居後に近隣トラブルを起こす懸念があると判断されやすくなります。
清潔感のある服装、丁寧な受け答え、質問への誠実な回答。この3点が整っていれば、多少条件に不安があっても担当者が保証会社へ推薦しやすくなります。
香水の強すぎる匂いや、来店時の高圧的な態度はマイナス評価に直結します。担当者に良い印象を持ってもらえるかどうかが、審査の後押しになる場面もあります。
アパートを借りれない人が審査を通すためにやるべきこと

一度審査に落ちた人でも、物件選びと申込み方法を変えるだけで通過率は大きく変わります。年収の3分の1を家賃の上限に設定し、保証会社の種類を確認するだけで、次の申込みが通るケースは珍しくありません。
- 手取りの30%以内に家賃を抑えた物件を選ぶ
- 信用情報を照会しない独立系の保証会社を扱う物件を探す
- 保証人不要・預貯金審査に対応した物件へ申し込む
- 親族に代理契約を依頼して収入面を補う
- 清潔な服装と丁寧な受け答えで内見時の印象を整える
不安な点は隠さず、申込み前に不動産会社へ相談してください。事情を伝えておくと、審査が緩い物件を先に提示してもらえます。
収入に見合った家賃が安い物件を選ぶ
審査で最初に見られるのは、家賃と収入の釣り合いです。家賃は月収の3分の1以内、年収に対しては家賃の36倍以上が目安とされています。
たとえば年収240万円なら、家賃6万5,000円前後の物件が審査の通りやすい水準です。同じ地域でも設備や築年数を妥協すれば、この予算内で選べる部屋は増えます。
希望の部屋にこだわって収入を超える家賃で申し込むと、支払い能力を疑われて落ちやすくなります。まず予算を下げてから物件を探すほうが、審査通過の確率は高まります。
築年数の古い物件や駅から離れたエリアに範囲を広げると、家賃を抑えた候補が見つかります。
独立系の保証会社を扱う物件を選ぶ
過去の滞納や信用情報を理由に断られた人は、保証会社の種類を切り替えるだけで結果が変わります。保証会社は信販系、協会系(LICC系・CGO系)、独立系に分かれ、このうち信販系以外は個人信用情報を照会しないため、クレジットカードやローンの延滞歴が審査に影響しにくい仕組みです。
初回保証料は家賃の50〜100%程度が目安で、更新時にも年1万円前後の更新料が発生します。独自基準で審査するため、収入や職業に不安がある人でも通過しやすい傾向です。
物件探しの際は、不動産会社に「独立系の保証会社が使える物件はどれか」と直接尋ねてください。同じ物件でも保証会社を選べるケースがあるため、審査に不安がある段階で相談するのが確実です。
保証人が不要な物件に絞って探す
親や兄弟に頼れず、連帯保証人の欄が埋められないまま申込書を返した経験がある人は、はじめから保証人不要と明記された物件だけを対象にすると審査の負担が一気に減ります。
保証人が不要になる仕組みは主に3つあります。保証会社の利用を必須にして人的保証を求めない物件、UR賃貸住宅のように保証会社も保証人も不要な物件、そしてクレジットカード決済で家賃を支払い滞納リスクを抑える連帯保証不要の物件です。
- 保証会社利用型で人的保証を省ける物件
- UR賃貸住宅など保証会社も保証人も不要な物件
- クレジットカード決済で契約できる連帯保証不要の物件
賃貸情報サイトでは「保証人不要」を絞り込み条件で指定でき、あわせて「敷金0」なども選べます。条件チェックひとつで対象物件だけを表示できるため、断られる前提の物件を避けて効率よく探せます。
預貯金審査に対応した物件に申し込む
収入面で断られ続けている人でも、まとまった貯金があれば申し込める物件は存在します。預貯金審査では、通帳残高を家賃の支払い能力の証明として提示する方法をとります。
目安は家賃の24ヶ月分(2年分)です。家賃5万円なら120万円、家賃7万円なら168万円の残高があると通過の可能性が高まります。家賃5万〜7万円台の物件なら、これより少ない残高で通るケースもあります。残高が多いほど有利に働くため、無職や休職中でもこの方法で契約できたケースは珍しくありません。
直近の記帳を済ませた通帳のコピー、または残高証明書を準備します。残高は多いほど審査で有利になるため、申込前に口座へ資金をまとめておくと効果的です。
すべての物件が対応しているわけではないため、不動産会社へ「預貯金審査は可能か」と最初に確認してください。
親族に代理契約を依頼する
自分名義では審査に落ちてしまう人でも、収入や信用情報に問題のない親や兄弟が契約者になれば、賃貸契約を結べます。実際に入居するのは自分でも、契約名義を親族に置き換える方法です。
代理契約が成立する条件として、名義人となる親族に安定した収入があり、家賃の3倍程度の月収があることが求められます。年収でいえば家賃6万円の物件なら年収216万円以上が一つの目安です。
入居者と契約者が異なると、大家によっては断られる場合があります。申込時に「本人が住む」と正直に伝え、名義人の同意書を用意しておくと、審査がスムーズに進みます。
無断で親族名義だけ借りると契約解除の対象になるため、事情を説明したうえで手続きを進めてください。
申込時の服装や態度を整えて印象を良くする
不動産会社の担当者は、内見や申込みの場で入居希望者の身なりや受け答えを観察しています。これは審査項目のひとつで、家賃の支払いや近隣トラブルのリスクを人柄から判断するためです。
清潔感のある服装で訪問し、質問には落ち着いてはっきり答えるだけで、担当者の心証は変わります。スーツである必要はありませんが、しわのないシャツや整えた髪型を意識してください。
約束の時間を守る、必要書類を事前にそろえる、家賃や入居時期の質問に即答する。この3点は支払い能力と誠実さの裏付けになります。
信用情報や収入に不安がある人ほど、担当者に「この人なら任せられる」と思わせる対応が審査の後押しになると考えてください。
審査に不安がある点を不動産会社に事前相談する
収入が家賃の3倍に届かない、勤続半年未満、過去に滞納歴がある。こうした不安を抱えたまま申し込むと、書類だけで判断されて落ちるケースが多くあります。
申込前に不動産会社へ状況を伝えておくと、審査が通りやすい保証会社を扱う物件を先に案内してもらえます。担当者は独立系や信販系など複数の保証会社を把握しているため、事情に合う物件へ誘導してくれます。
雇用形態、月収と希望家賃の比率、預貯金の額、滞納歴の有無を正直に話してください。隠して申し込むと発覚時に印象が悪化します。
正直に相談した人ほど、条件に合う物件へ最短で案内されるのが実情です。
希望のアパートを借りれなかったときの対処法

第一希望の物件で審査に落ちた人は、同じ条件で別の物件を探すより、先に落ちた原因を切り分けたほうが次の申込が通りやすくなります。保証会社の系統を変える、家賃を下げる、公的住宅に切り替えるといった手が現実的です。
- 信販系の保証会社で落ちたなら、個人信用情報を照会しない独立系や協会系の保証会社を使う物件へ切り替える
- 家賃を手取りの3割以内、目安として月収の30%以下まで下げた物件を選び直す
- UR賃貸住宅は保証会社も保証人も不要で、月収が家賃の4倍あるか、家賃の100倍の貯蓄があれば基準を満たせる
- 公営住宅は収入が一定以下の世帯向けで、家賃が相場の半額程度になる
一人での契約が難しい場合は、ルームシェアや個室型シェアハウスも選択肢です。名義人以外の審査が緩く、初期費用も抑えられます。
短期間に複数社へ同時申込すると、審査に落ちた履歴が保証会社間で共有される場合があります。一件ずつ結果を確認してから次へ進むことで、無駄な否決を避けられます。
別の保証会社を使う物件で再度審査を受ける
一つの物件で審査に落ちた人でも、保証会社が違う別物件なら通過する例は珍しくありません。保証会社ごとに審査基準が異なり、信用情報を照会する会社もあれば、家賃の支払い能力だけを見る会社もあるためです。
不動産会社に「先ほどとは別の保証会社を扱う物件を紹介してほしい」と伝えると、系列の違う会社を使う部屋を提案してもらえます。同じ保証会社を何度も使うと否決履歴が残るため、系統を変えて申し込むことが重要です。
保証会社の審査は申込と同時に進み、即日から3営業日程度で結果が出ます。落ちてもすぐ別物件に切り替えれば時間のロスを抑えられます。
条件を見直して別の物件を探す
第一希望の部屋で審査に落ちた人ほど、次の物件へ移るときに条件を絞りすぎています。家賃を月1万円下げるだけで、収入基準(手取りの3分の1以内)に収まり通過するケースは珍しくありません。
築年数の古い物件、駅から徒歩15分以上、間取りを1LDKから1Kへ変更すると、家賃相場は大きく下がります。家賃が下がれば審査のハードルも下がるため、無理のない金額へ調整してください。
家賃を下げる、駅からの距離を広げる、築古を許容する、繁忙期の1〜3月を避ける。この4点で選択肢は一気に増えます。
管理会社が異なれば審査基準も変わります。同じ条件でも別の物件なら通ることがあるため、一度落ちても諦めず対象を広げてください。
家賃の安い公営住宅への入居を申し込む
民間のアパートを借りられない人は、都道府県や市区町村が運営する公営住宅への申し込みを検討してください。公営住宅は家賃が周辺相場の3割から5割ほどに抑えられ、収入が低いほど負担が軽くなる仕組みです。
家賃債務保証会社を使わない仕組みのため、信用情報を照会されず過去の滞納歴があっても申し込めます。連帯保証人の要否は自治体ごとに分かれますが、国の方針を受けて規定を廃止する自治体は年々増えています。
入居には所得制限があり、政令月収15万8千円以下が原則の基準です。高齢者世帯や子育て世帯などの裁量階層は21万4千円以下まで緩和されます。応募は年数回の定期募集か随時募集で受け付け、倍率が高い場合は抽選になります。
窓口は各自治体の住宅課です。募集要項や収入証明の提出方法を確認して申し込んでください。
ルームシェアやシェアハウスに入居する
アパートの入居審査に落ち続けた人でも、シェアハウスなら住まいを確保できるケースが多くあります。運営会社の多くが独自審査を採用しており、信用情報の照会や連帯保証人を求めない物件が中心だからです。
初期費用も抑えられます。敷金礼金が不要な物件が多く、入居時の負担は3万〜5万円程度で済むケースが一般的です。家具家電が備え付けの部屋なら、家電購入費もかかりません。
共用部の利用ルールや同居人との生活時間の違いで、トラブルになる例もあります。契約前に内見し、住人の雰囲気や清掃状況を確認してください。
友人や知人とのルームシェアも選択肢です。契約者を収入が安定した人に設定すれば、審査のハードルを下げられます。
アパートを借りれない人からよくある質問

アパートを借りられずに困っている人からは、審査基準や滞納歴、貯金の有無に関する質問が数多く寄せられます。判断に迷いやすい4つの疑問に、具体的な数字とともに回答します。
アパートが借りられない人はどういう人ですか?
アパートが借りられない人には、家賃の支払い能力を疑問視されやすい共通点があります。具体的には無職や休職中で定期収入がない人、非正規雇用や個人事業主、水商売で働く人が該当します。加えて、過去に家賃を滞納した記録が残っている人や、信用情報に事故履歴があるいわゆるブラックリスト状態の人も審査で不利になります。
年齢面では、65歳以上の高齢者が孤独死リスクを理由に断られるケースもあります。連帯保証人を用意できない人も審査通過が難しくなる典型例です。ただし、独立系の保証会社を扱う物件や保証人不要の物件を選べば、こうした状況でも契約できる可能性は十分あります。
アパートの審査に通らない理由は何ですか?
アパートを借りれない人が審査に落ちる主因は、大きく分けて三つあります。まず家賃が月収の3分の1を超えているケースで、家賃6万円なら月収18万円が目安です。次に勤続年数が半年未満だったり非正規雇用で収入が安定していないと判断される場合。そして過去5年以内の家賃滞納やクレジットカードの延滞記録が信用情報に残っているときです。信用情報を照会する保証会社では、この事故履歴が最大の落とし穴になります。連帯保証人の年収不足や、申込時の連絡態度が悪い点も審査に響きます。
過去に家賃を滞納しててもアパート借りれる?
過去に家賃を滞納した経験がある人でも、新しい部屋を借りられる可能性は十分あります。ただし、滞納した相手が保証会社か大家かによって難易度が大きく変わります。信販系の保証会社を使って滞納した場合、その記録は5年程度残り、同じ系統の保証会社では審査に落ちやすくなります。
一方、大家へ直接滞納した記録は個人間のため、別の管理会社の物件なら影響しません。信用情報を照会しない独立系保証会社や、保証人型の物件を選べば通る見込みは高くなります。
現在も滞納が続いている状態では審査はほぼ通りません。まず未払い分を精算してから申し込んでください。
貯金がなくてもアパートは借りられますか?
貯金がゼロでもアパートは借りられます。審査で重視されるのは預貯金額ではなく、毎月の家賃を継続して払える収入があるかという点です。家賃が月収の3分の1以内に収まっていれば、貯金がなくても通過するケースは珍しくありません。
ただし入居時には初期費用として敷金・礼金・前家賃・仲介手数料などで家賃の4〜5か月分がかかります。家賃6万円なら24万〜30万円ほどの現金が必要です。
手元資金が足りない場合は、敷金礼金ゼロの物件を選ぶ、初期費用を分割払いできる会社を使う、家具付き物件で出費を抑えるといった方法があります。貯金の有無より、安定収入と支払い計画を示せるかが通過の分かれ目です。
まとめ:アパートを借りれない人が住まいを見つける方法
希望の物件を断られた経験がある人でも、審査の仕組みと物件の選び方を変えれば入居できる可能性は残っています。家賃を月収の3分の1以下に抑え、信用情報を照会しない独立系保証会社の物件を選ぶことで通過率は大きく上がります。
- 家賃は手取り月収の3分の1が目安
- 信用情報を照会しない保証会社を選ぶ
- 保証人不要やUR賃貸も検討する
- 市役所で公営住宅や住居確保給付金を相談する
それでも見つからないときは、UR賃貸や公営住宅、市役所の生活相談窓口が選択肢になります。条件を一つずつ見直せば、住まいを確保する道は必ず開けます。
まずは自分が断られた理由を整理し、その原因に合った物件へ申し込んでください。